当社のサービスが新たに関西地方でも！
当社のサービスが新たに京阪神・関西地方でも！
当社のサービスが新たに関西地方でも！提供できるようになりました。
（神戸サテライトオフィス開設：神戸市中央区元町通7-1-2ネオアージュ神戸元町510 電話080－6586－9106）
神戸、大阪、京都においても、東京と同じ「グローバル人材育成プログラム」がご提供できるようになりました。
ユニークな「異文化対応力養成」ワークショップ、そして、相手のもつ異なる考え方・感じ方を前提に強い対人関係を作り出す「職場のコミュニケーション」ワークショップは、日本のグローバル企業でたいへんご好評を得ています。
それが、そのまま、関西でも身近にご提供できるようになりました。
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さまざまな現場の悩みや戦略実現のために、当社のグローバル人材育成プログラムをぜひお役立てください。
ちなみに、グローバル化を推し進める日本企業において、「グローバル人材育成」の施策は最重要の経営課題となっています。
今、各企業では、どのような「グローバル人材育成」のための施策を打っているのでしょうか。
その事例を最近の新聞記事からご紹介します。
| 神戸製鋼のグローバル人材育成 |
| 海外駐在経験、８００人に倍増、神戸製鋼、２０年まで。（１１月８日 日経新聞） |
| 神戸製鋼所は２０２０年までに海外駐在経験者を８００人に倍増する。海外支店などでの勤務期間を約５年から２年ほど短縮してローテーションを早めるほか、各拠点に定員外の要員を置く。 ２０年までに海外売上高比率を現在の３割から５割に高める経営方針に沿って、人材育成を急ぐ。 入社６～１２年目の係長クラスを営業や経理の支援といった名目で海外支店などに定員とは別枠で送り込み、経験を積ませる。神戸製鋼本体の総合職に占める海外駐在経験者の割合は、現在の１割から２割に高まる。 収益に責任を持つ各事業部門は、コスト増加につながる駐在員の増強には消極的だった。海外要員の一部人件費は事業部門の代わりに人事労政部が負担するようにして、事業部門の負担を減らす。 神戸製鋼は海外生産や輸出の拡大により、５～１０年後に連結売上高を０８年度より９０００億円多い３兆円とする経営計画を打ち出している。海外事業を拡大するための人材育成を急ぐ。 |
ただ若手社員の海外派遣や駐在員政策だけでは今や意味を持たなくなっています。先輩・後輩でつなげていく以心伝心の心得だけでも不足です。また、理論面だけの座学だけでも実践的とはいえません。
当社では、双方向コミュニケーションのワークショップ方式で、異文化コミュニケーションのフレームワークを実践的に学びます。
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プログラム受講者の声
F氏 A社海外事業部 異文化コミュニケーション論受講
自分の中で異文化だと感じたことに対し、仮説をたて検証してゆく作業がストレスを溜めない方法でもあり、異文化を前向きに受け入れられる最善の方法であるということが印象に残った。今までの自分の受け入れ方は、後ろ向きだったため、ぜひ実践したい。
K氏 B社 異文化コミュニケーション論受講
コミュニケーションに不安を感じていたが、海外でのコミュニケーション手法を学ぶことができ、少し自信がついた。４つのコミュニケーションスタイルを使い分け、早めに人間関係を構築したい。
M氏 E社 財務研修受講
決算書類のいろいろな個所で粉飾が隠され数字の判断の仕方次第で良くも悪くも解釈できることがわかりました。企業情報を普段からいかに多く入手するかがポイントで損害を被らないために有効かがよくわかりました。
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