グローバル化を推し進める日本企業において、「グローバル人材育成」の施策は最重要の経営課題となっています。
今、各企業では、どのような「グローバル人材育成」のための施策を打っているのでしょうか。
その事例を最近の新聞記事からご紹介します。
神戸製鋼のグローバル人材育成 |
海外駐在経験、800人に倍増、神戸製鋼、20年まで。(11月8日 日経新聞) |
神戸製鋼所は2020年までに海外駐在経験者を800人に倍増する。海外支店などでの勤務期間を約5年から2年ほど短縮してローテーションを早めるほか、各拠点に定員外の要員を置く。 入社6〜12年目の係長クラスを営業や経理の支援といった名目で海外支店などに定員とは別枠で送り込み、経験を積ませる。神戸製鋼本体の総合職に占める海外駐在経験者の割合は、現在の1割から2割に高まる。 収益に責任を持つ各事業部門は、コスト増加につながる駐在員の増強には消極的だった。海外要員の一部人件費は事業部門の代わりに人事労政部が負担するようにして、事業部門の負担を減らす。 神戸製鋼は海外生産や輸出の拡大により、5〜10年後に連結売上高を08年度より9000億円多い3兆円とする経営計画を打ち出している。海外事業を拡大するための人材育成を急ぐ。 |
ただ若手社員の海外派遣や駐在員政策だけでは今や意味を持たなくなっています。先輩・後輩でつなげていく以心伝心の心得だけでも不足です。
また、理論面だけの座学だけでも実践的とはいえません。
当社では、双方向コミュニケーションのワークショップ方式で、異文化コミュニケーションのフレームワークを実践的に学びます。
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自分の中で異文化だと感じたことに対し、仮説をたて検証してゆく作業がストレスを溜めない方法でもあり、異文化を前向きに受け入れられる最善の方法であるということが印象に残った。今までの自分の受け入れ方は、後ろ向きだったため、ぜひ実践したい。
コミュニケーションに不安を感じていたが、海外でのコミュニケーション手法を学ぶことができ、少し自信がついた。4つのコミュニケーションスタイルを使い分け、早めに人間関係を構築したい。
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