ビジネス英語

インターナショナル・イングリッシュの世界

きょうは、少し大きな鳥瞰図からはじめよう。そして、上空から翼を広げて、高く、低く、自由自在に鳥のように飛び回りながら日本の姿を眺め、指揮者のタクトのように上げたり下げたり、オーケストレーションしてみよう。最後にそこから垣間見える、グローバル人材としての共通言語である英語の問題を、再考してみたい。

「中国GDP世界第2位」の衝撃

中国が予測通りに世界第2位のGDP大国になり、日本は、1968年以来保持していた世界第2位のタイトルを明け渡して第3位に転落した、と報じられたことは、記憶に新しいⅰ。GDPは、国力のバロメータと思われているから日本人としては「悔しい」とか「残念」とかやるせない気持ちになった人も多いようである。

それでも、「いやいや、捨てたものではない、日本にもGDPでは測れない国力があるのだ」として意気軒昂に「ソフトパワー」ⅱで頑張るのだ、といって檄を飛ばす人もいる（近藤誠一×竹中平蔵が語る「文化と経済」〜日本は文化で世界に打って出る〜六本木ヒルズアカデミーⅲ）。

「ソフトパワーこそ生き残る道」

これからの日本の成長は、何を基本にすべきなのか。このように、竹中・近藤両氏は、経済的繁栄や安全保障よりもソフトパワーがより重要だと主張するが、それで日本が他国から尊敬されることはあっても、裕福に生きることを保証する、というわけではない。あるいは経済的成長なしに（低成長というよりも拡大成長自体をあきらめ、マイナス成長つまり縮減する経済になじんでいくという意味で）「しのぎ」作戦をとるという選択肢もあるのかもしれない。マイナス成長だけれども、それでも尊敬され自尊心が満足するという意味で、心の中でバランスをとるためのマジックがソフトパワー興隆政策なのだろう。

しかし、ソフトパワーで国を立て直して精神的豊かさを武器に「しのぎ」作戦をとるのだ、ということについて国民的合意が得られているか、というとそうでもない。なぜなら、相変わらず、フィリップ・コトラー先生のマーケティング論を勉強する人は多いし、ピーター・ドラッカーのマネジメントを信奉する人ⅳも、類書がベストセラーになるくらいその信奉者数は非常に多いのである。そのどちらもが明らかに「成長路線」なのである。では、大多数の方々は、成長路線信奉者なのだろうか。

国の債務の「耐えられない重さ」

もし成長路線をめざすというのなら、足を引っ張る要因でもある国の債務についてはどうなっているのだろう。

国の債務ⅴをGDP比60%に抑え込むことを基準に（いわゆる「EU基準」）その水準まで健全化するのにどれぐらいの時間が必要か、毎年GDPの1%を返済原資とするとして何年かかるか、を見てみよう。そうすると、あのEUの問題児ギリシアが2031年以降、そしてアメリカは2033年以降、アイスランドが2032年、イタリア2060年以降ときて、日本は2084年つまり73年以上先と予測されているのである。金融危機・経済破綻という大きな滝に向かって川が流れている今という現場を通り過ぎながら大きな船に乗って人々が戯れ無邪気にパーティをしている構図が浮かび上がる。

しかし、だからといって誰も船上でキャーッと声を上げる乗客などいない。その冷静さの理由説明は、国債購入者日本人主体説（外国人ではないので売り急ぎせず金利上昇しないはずという性善説）等、実に諸説あり、本当のところどういうことなのか、興味があるが、それはここでは深入りはしない。しかし、いえることは、この光景を一歩ダンスフロアからバルコニーに上がって眺めてみたとしたら、それはとてつもなく、不思議な光景だということである。みんな一様に大盤振舞、パートナーとダンスしていて、とても忙しく、相手の顔しか見えないから、バルコニーに上がることなど思いもよらない。ステップを踏んで、きちんと勉強したり働いていたりしたら大丈夫だと、思っている。

果たして、ソフトパワーで滝をのりきれるのだろうか。

「日本は27位」の衝撃

これがタイタニック症候群だとしても、やはりこの落ち着いた日本の住みやすさは、外国人にとっても日本に来て初めて理解することができるようである。

中国で10指に入る著名ブロガーの安替（アンティ）さん。昨年、国際交流基金の招きで初訪日し、2ヶ月間日本をつぶさに見て回った。この中国の若手知識人も、普段の日本人の落ち着いた暮らしをみて、驚いたようである。GDPが2位になり日本を追い抜いたといってみたところで、貧富の差が大きい中国とは比べ物にならない。「非常に貧しい中国の民衆」に比べ、日本人一人一人は便利で豊か、平和な生活を送っている姿が見えたⅵ。これも日本（国または人）からの日本の現実についての「発信」が少ないために、中国の知識人でさえ日本の実態を知らないということだろう。

このような話を聞くと、日本人は、いろいろの感慨とともに、まだ何と言っても、GDPは世界第3位。立派なものなのだ、と思ってしまう。

ところが、意外にもスイスIMDの世界競争力調査では、日本の競争力は、第27位であるⅶ。このＩＭＤ調査でも1990年代には日本の競争力は世界上位だったので、このところ27位前後で推移しているということは、最近になってもはや日本は急速に競争力を失っていることは確かなのだ。

日本人特有の「目をつむる」快感

この事実を、グローバル人材育成の現場で、話してみると、受講生のみなさんは、そんなことはあるまい、嘘でしょう、という顔つきになる。そのうち、第一位がシンガポールで、日本の上に、マレーシアがいる、韓国も、そしてかなりの数のアジア諸国が競争力で日本の上になっていることが判明してくると、みなさんの言葉や顔つきが変わってくる。「なんで、そんなことをいうのか、不愉快だ、日本がそんな下位にいるなんて信じられない・・・・話についていけない・・・・意味がわからない・・・・」

もちろん、冷静に、「その事実を知って、正直、衝撃的だ」という受講生もいるが、あからさまに厭な顔をして「日本人のあらさがしばかりしているヘンな人」みたいな反応をする人もいる。反論というよりも、感情的に「受け入れがたい」という反発といってよい。

おそらく、現実を（定義ⅷを理解して）直視する、ということを日本人はしない傾向があるようだ。

現実をみたくなければ、見ない、つまり目をつむる、そして、現実は存在しなくなる、という気質が日本人にはあるのだろう。たとえば、かつて、日本が太平洋戦争を始めるに先立って、競争力ならぬ戦争耐久能力を識者に検討させたことがあるⅸ。　その研究の報告書には、具体的には、当時の日本の経済力を１とすると、欧米は20、そして開戦2年後からは、日本は下降線をたどり、欧米は上昇線を描くと記述された。結論としてとても日本には戦争耐久能力がない、ということが数式で示されたのである。そのときに、報告を聴いた軍・政府高官は、「立派で完璧な報告書である。しかし、結論は日本の国策と一致しない。したがって、この報告書は焼却するように。」という結論だったという。

日本人固有の行動習性として、現実直視はしない、つまり、「見たくないものは見ない」という不文律あるいは生理的な（自動的な）リアクションがあるといえるのかもしれない。その結果、世の中には定義やロジックというものがあること、そして競争力で２７位という結果が出ている、ということさえも「目をつむれば現実は消えてなくなる」のである。27位を前提にした上であるべき結果を想定して戦略的に競争力を増すという施策はとらないので、結果としてあたかも競争しないことが国是（戦略）であるかのような様相となっている。かつて日本も戦争持久能力なしという事実を「見たくないものは見ない」ようにして戦争開始したのである。行動習性は今も昔も日本人は変わらない。

「シンガポール・ストレーツタイムズの日本応援歌」

競争力27位の事実、それでもなお、日本人の強さは、際立っているように見えるようだ。シンガポール（ちなみにシンガポールはIMDのいう競争力世界第1位国である）で一番古い新聞で最も人気のあるストレーツ・タイムズで、最近面白い記事が載った。

【シンガポール＝岡崎哲】「日本人はくじけてはならない」——。

シンガポールの有力紙ストレーツ・タイムズ（１７日付）は、日本が技術革新を続け、優れた製品やサービスを生み続ける限り、「今後もずっと尊敬される国であり続ける」との東京特派員のコラムを掲載した。コラムでは、「ＧＤＰの順位だけで国の全体像は語れない」と指摘した上で、世界の音楽界最高の栄誉とされるグラミー賞を日本人４人が同時受賞したことに触れ、「音楽でも経済でも日本がこの先見限られることはないと思い知らせた」と評価した。そして「世界レベルの成果」を生む要因として、勤勉さや仕事への誇り、秩序感覚など数字では表せない日本の国民性をあげた。（2011年2月19日11時46分 読売新聞）

それだけではない。IP細胞研究の泰斗、山中伸弥京大教授は指摘する。「日本人の良さは、努力すること。よく働き、手を動かして、コツコツ取り組む。互いを思いやる気持ちも強い。米国でいろいろな国の人たちと接してきて、それを強く感じるようになった。今、みんな自信を失いかけているのが一番怖い。学校でも日本人の素晴らしさをあまり教えていないようだ。ⅹ」

たとえば、組織のミッションを感じて、欠けているものを自主的に補う日本人の行動特性は特筆に値するⅹⅰ。つまり、他国の人たちよりも日本人も競争力ある資質を有しているのだと思われる。これらは、みな『資産』（将来のリターンをもたらす）といえるのだ。ところが、人材と行動特性という『無形資産』の現在価値（NPV）を金額に換算する手段を持っていないことが（今のところ）最大の日本人の機会損失・悲劇といえるだろう。

「中国人は、卓越した経営者、日本人は勤勉な労働者、一緒にタッグを組めば世界一流になれる」

孔健（コウ・ケン/孔祥林、1958年-）氏は、中華人民共和国出身の作家、孔子研究家、SBI 大学院大学教授、日中関係評論家。孔子の第75代子孫である。この人が最近のテレビ・ニュースショーのインタビューで、「中国人は、卓越した経営者、日本人は勤勉な労働者、一緒にタッグを組めば世界一流になれる」という意見を述べていた。彼のように、最近の中国の経済的勢いを背景に自信をつけた中国人がこの日本人の特質を賞讃して、経営は中国人が担う、労働は日本人が担う、というように役割分担すれば、仲良く世界屈指の経済的地位を築くことができると断言する人も出てきている。

この孔健氏の意見の賛否を問うと、グローバル人材育成の現場では、日本人受講生のかなり多くが、これに賛成する声があがるのである。その理由を聞くと、「本当にそうだから。」というのである。その裏側には、難しいことや判断に力がいる事柄についていちいち自己主張してリスクを冒して成功を夢見るよりも、メンドクサイことは人に任せて、ラクに生きたい、という情緒的な反応があるようである。

確かに、実際のところ日本人の特質として同氏があげている例をみると、あたらずとも遠からず、言いえて妙なのである。孔健「”沈黙は金なり”の日本人　国際社会に乗り遅れる」から一部引用してみよう。

「ニューヨークでは、日本人の一人歩きをカモにする詐欺がある。紙袋を持った男が日本人にぶつかり、紙袋を落とす。ハッと驚く日本人に、男は法外なお金を要求する。するとその日本人は”なぜ”という問いかけも忘れて、お金で何とか解決できるならそれでよいというケースで対応する。言葉がわかる、わからないの問題ではなく、そこで湧くのは”悪いことをしてしまった”という思いらしい。これが中国人だと、こうはいかない。要求してくる金額を確認し、「そんなに安くていいのか。いや、その倍額を払いましょう。ついては持ち合せがないので、家まで一緒に来てください」とやる。このあたりで相手の男は、日本人と思ったのが中国人だったとわかり、すごすごと退散する。これは、周りの人と自分との関係の持ち方の違いだと思う。”オカミ”に安全を保障された日本人。自分を守るためには、他の人々との関係に意を用いなければならない中国人。異民族が混じり合って意思の疎通が困難なアメリカ人。こう並べるとなお、はっきりする。社交性ということを考えても、日本人はこうした対人関係の技術、作法を必要としていないように身受ける。祖父も父も、この土地を耕して、いま自分もそうしている。たぶん息子もそうするだろう。自分の周りの町や村も、昔からそう変わっていない。だから私とあなたの間には、口に出して確認し合うことは何もない。そういう社会だから、お互いが出会っても、お天気の話をするくらいのあいさつで充分。中国人は、これでは生きていけない。己を主張すべきは主張し、さりげなく自分を売り込む技術に意をもちいる。洗練された社交性を身につけざるをえなかったのである。ⅹⅱ」

つまり日本人は、周囲との関係性認識において自我を持たず、対人関係の技術を知らず、お天気の話をしているぐらいのノーテンキな人たちなのだと言っているのだが、確かにあたっている、思い当たる行動様式ではある。とはいえ、これを聞くと、またしても心穏やかならず反発する感情がどこかにピクリと鎌首をもたげることだろう。日本人も一律ではないから。

しかし、実際のところ最近の日本人は、メンドクサイことや難しいことは厭で、挑戦したりリスクをとったりして苦労することは厭なのである。外国留学する学生も極端に減り、最近のビジネスパーソン対象の調査でも「海外勤務をしたくない」が67％（産能大調査）を占めているのであるからⅹⅲ。「語学力」に不安を感じているとの回答が９割近くに上り、コミュニケーション能力の不足が海外赴任を思いとどまらせる大きな要因になっているようだ。しかし、実は、言葉の問題ではない。孔健氏の意見はある意味正しい。「思い」や「気持ち」の自動的な動き、無意識の態度の問題であり、それがリスクや面倒を避ける傾向が顕著なのだ。

言葉の問題に戻ろう。

しかし、言葉の問題ではなく無意識レベルの態度の問題とはいっても、やはり言葉の問題も無視はできない。楽天株式会社で、「英語公用語化」が宣言されて以来ⅹⅳ、毀誉褒貶はあるものの、同社では日本人同士でも英語が日常用語として定着してきた、とのことであるらしいので、もし誰一人逃げ出す人もいずに成功しているというのが本当ならⅹⅴ、慶賀の至りである。たとえグローバル化を社是としている会社でも、もし英語公用語化宣言されたら、会社を辞めると言う日本人ビジネスパーソンも結構いるのである。楽天のように、海外売上高を10年後には777倍にするという事業計画を公表して、普通なら到底達成不可能に見えそうな目標をあえて掲げて見せることで士気を鼓舞してモチベーションを高く保とうという「ストレッチ目標設定」をしているのだから、その目標達成に向けて、英語公用語化が社内定着しつつあるのは、経営上は「当然」といえば当然の、必然なのだろう。

「インターナショナル・イングリッシュ」の世界

楽天のような英語公用語化された職場でも、あるいはシンガポール出張時の会議で話す場合でも、そこで話される英語は、決して「ネイティブ英語」ではない。日本人の場合、発音は英語学校のネイティブに教わっても、実際のところ、コロケーションの会得が十分でないので、どうしても、ヘンテコな言い回しで、スピーディーなコミュニケーションに難がある、つまりつっかえたり、言い淀んだりせずにはいられないのである。ボキャブラリーにしてもしかり。その場の雰囲気でパッと言い回す言葉を使うことは会議の席上ではなかなかできないのだ。

職場でも、帰り際の「お疲れ！」を英語でなんというか、と惑いだすと、まさかその直訳をする人はいないと思うが、See you!でいいのだと思いいたるのに時間がかかったりする。つまり、ある言い方に「1対1の対応」がついていないのが言語学習であり、それは非相似形なのである。そこに、日本人が英語を使い倒すことの根本的な難しさが潜んでいる。学校英語では、和文英訳とか英文和訳とか、あたかも「1対1対応」を予想させるカテゴリーがあるので、この非相似形学習についてますます誤解してしまう。それどころか、日本の学校教育で使われる教科書では、「コロケーション」について鍛練することを無視しているので、それが後からビジネスパーソンとして英語をリフレッシュするときの障害となっている。

「アリュージョン」を使うのはしんどい。

それどころか、アリュージョン(allusion)ⅹⅵといって簡単な言葉で、ある特別の「意味」を当てる場合がある（引喩というレトリック）。これなど英語学校で教わることはないかもしれない。現場の会議やコンフェレンスでの立ち話でのネイティブ英会話で、これについていくのは至難の技である。それは、決してネイティブ英語をまるでという「ファッション」のように「身につける」というものではなく、「あー、その場合には、そういうのか・・・」という「気づき」なのである。従って、いったんこのことに気づくと、いかにTOEICのスコアを上げることに血道をあげたり、ネイティブ発音英語でないとビジネス英語でないなどと考えることがただの強迫的観念にすぎないことがわかってくる。それをやってもアリュージョンは使えない。でも、いったんわかると早い。使える。それをインターナショナル・イングリッシュという。状況に対して「そのとき、どういうの？」の世界の英語力をいうのである。

状況対応型英語が「インターナショナル・イングリッシュ」。

アリュージョンとまではいかずとも、簡単な英文をその場の状況に巧みにピッタリと合わせて使うことで、的確でパワーのあるコミュニケーションをとることがインターナショナル・イングリッシュの極意である。ありていにいえば、学校で勉強する体系的な（文法的な）英語の力を下部構造としたときに、「この『いわく言い難い瞬間』に、どう言うの？」的世界の状況対応型英語を上部構造とする2層構造とみることができる。後者がインターナショナル・イングリッシュである。

インターナショナル・イングリッシュの効用

インターナショナル・イングリッシュの一例をあげてみよう。たとえば、会社の予算策定会議である。英語で議論が戦わされている状況を想定しよう。社長は高めのトップライン目標を想定しているが、その場にいない。A 部長は、新商品の市場投入なしに売上を高めに設定するのは無理だと思っていて予算に同意しようとしない。他方、持株会社の兼任役員B氏は、もっとマーケティングに力を入れるべきなのに不十分だとA部長をなじり始めた。A部長もカッときて感情もあらわに、「そんなことをいうのは、あんたはOKYだ！そもそもこのテイタラクの営業体制を作ったのは、あなたでしょう。」と逆襲を始め、ネガティブで非生産的な押し問答が繰り返され始めた（OKYは、「お前来てやってみな！」のアルファベット頭文字の略）。

さて、あなたが、予算会議を仕切る場合、どうしますか？何か発言して、口喧嘩をおさめなくてはならないコンフリクト・マネジメントの必要な場面である。

たいていの場合、日本人は諄々とロジックを並べていかにA部長ないしB氏がナイーブかを言い立ててどちらかに軍配を上げて収めることを狙う。そのため、言いたいことを英語の文章にして、正しく説得に努めることにあいなる。とくに英語力に自信のある人、TOEICで高得点の人はこの傾向が強い。肩に力が入る。いかにビジネスを知っているかを誇示して状況を支配しようとする。説明を長々と加える。たいてい、そうである。

“Enough!”の威力

しかし、長広舌をふるったりすることなく、長い英文を操作することもなく、一触即発の2人を黙らせることは、たった一言で可能である。

それは、“Enough！”の一言である。

それでもなお口論を続けるようなら、貴方は“I said, ‘enough!’”と繰り返せばいい。不思議に英語を日常用語とする人たちやネイティブにとって、この”Enough!”は魔法のようにその威力は大きく、どんなに激しく言い争っていても、これで一瞬にしてcalm downする、というより、この言葉を聞けば争い言葉をやめるというのは彼らの約束事であるかのようである。Enough!と一言云うことで、口喧嘩や対立をあっという間に静まらせることができる、寸止めの言葉だ。これが状況対応英語、インターナショナル・イングリッシュである。

しかし、日本人ビジネスパーソンにとっては、学校で習うenoughは、「十分である」という意味であって、こういう厳しい状況にこのような効果のある言葉としては、知らないのである。

Enough・・・これは中学一年生の誰でも知っている言葉ではあるが、コミュニケーションの場面で使う状況対応英語としては、実にハイレベルでパワフルなビジネス英語にもなる、というわけである。

インターナショナル・イングリッシュは、何も、この例にとどまらない。使えるコロケーションまで入れれば、簡単な英語で、実に多様で、対人コミュニケーションの醍醐味あふれる、使えてしかもパワフルな英語となるのである。

ⅰ「中国がＧＤＰで日本を抜き世界第2位の経済大国に 経済指標を“1人あたり”に直すと見える、もうひとつの顔　」（ダイヤモンドオンライン2011年1月２8日配信）

ⅱ ソフト・パワーという概念は、ジョセフ・ナイ（ハーバード大学教授）が、1990年に刊行した著書『不滅の大国アメリカ』の中で初めて使用したもの。スポーツや文化（韓流などというものさえある。）、ファッション、ポップカルチャー、音楽産業、漫画、kティちゃんなどの「カワイイ」グッズ、ありていに言うと、福川信次（電通顧問、地球産業文化研究所顧問）によれば、日本のソフト・パワーを４つの要因に分類。それは、(1)知的創造価値が高い（技術の高さ）、(2)空間価値が高い（自然の美しさと都市の活気）、(3)時間価値が高い（日本で働きたい、学びたいという魅力）、(4)人間価値が高い（性別や宗教による差別をしない憲法）の４つだという。実際、米国への日本人留学生は年々減っている一方で、マンガに興味をもちそれを研究する科目には米国人学生が殺到するという傾向もあるそうである（ジェラルド・カーチス・コロンビア大学教授談）

ⅲ 2011年2月10日の講演によると、経済的繁栄や安全保障よりも、ソフトパワーの重要性が強調されている。いわく『昨年7月に第20代文化庁長官に就任した近藤誠一氏は、初めての外務省出身の長官であり、その長年の海外経験から、国づくりにおいて文化・芸術が重要であることを痛感してきたといいます。それは、ただ人々が文化や芸術に触れるということを超えて、国力や経済力創出に文化・芸術などのソフトパワーが大きな力を発揮しており、今後の日本の経済発展、国際競争力向上のためにも重要な役割を果たすということを意味しています。今回のセミナーでは近藤長官をお迎えして、竹中平蔵氏とともに今後の日本にとって文化・芸術が果たす役割について考察します。近藤氏にとって約40年間の外務省関係の仕事のうち、半分は海外での勤務だったといいます。また40年間のうち、最初の半分は日本経済の発展期であり、後半は停滞期でした。世界の中の日本の位置づけの変化を見つめる中で、近藤氏は芸術・文学・科学技術などで素晴らしい能力を持つ個人が多いにも関わらず、日本の存在感が薄くなってきていること、そしてこれまで「安全保障と経済的繁栄」にのみ関心を向けてきたため、3つ目の柱である「精神的な豊かさ」が置き去りにされてきたことを痛感します。これまでは価格に見合った機能を備えていれば受け入れられてきた商品も、経済が成熟していくと、デザインなどの芸術的要素が重要となってきたように、あらゆる経済活動が人々の価値観や文化と密接に関わってくるようになります。そしてその国の文化は、国の経済力や国際競争力にも関連してくるのです。文化庁長官に就任された今、文化を国の柱に据えることでどのように個人の能力を国の力に結集し、日本を発信していこうと考えるのか、近藤氏に伺います。』

ⅳ 発売からわずか6ヶ月で驚異の100万部突破！『もしドラ』の愛称で親しまれている『もし高校野球の女子マネージャーがドラッカーの『マネジメント』を読んだら』。

ⅴ 2011年1月26日 産経ビジネスによると、政府は26日、平成23年度末の国債と借入金、政府短期証券を合わせた国の債務残高が、過去最大を更新する997兆7098億円に達するとの見通しを国会に提出した。空前の１千兆円に迫り、赤ん坊まで含めた国民１人当たりで換算すると、約７８３万円にのぼる。財政の悪化は一段と深刻化している。

ⅵ 日経新聞平成23年1月9日記事による。ⅶ 2010年の競争力順位１(３)シンガポール２(２)香港３(１)米国４(４)スイス５(７)オーストラリア６(６)スウェーデン７(８)カナダ８(23)台湾９(11)ノルウェー10(18)マレーシア=================16(13) ドイツ1(20)中国22(21)英国23(27)韓国24(28)フランス27(17)日本
(注)カッコ内は09年の順位スイスの有力ビジネススクールのＩＭＤ（経営開発国際研究所）が19日発表した「2010年世界競争力年鑑」で、日本の総合順位は58カ国・地域で27位で、前年の17位から急低下した。中国、韓国、台湾などに抜かれ、02年以来８年ぶりの低位に沈んだ。金融・経済危機で打撃を受けたうえ、少子高齢化や財政の厳しさが評価を一段と悪化させた。ＩＭＤは主要国・地域の「経済状況」「政府の効率性」「ビジネスの効率性」「社会基盤」の４分野で、約300項目の統計や独自調査の結果を分析し順位を発表している。評価の基準は一部異なるが、日本は調査を始めた1989年から93年まで首位だった。(2010年5月20日）

ⅷ IMDの競争力の定義は、消費者物価上昇率、出生時の平均余命、法人実効税率、GDPに占める公的債務の比率、起業家精神、海外開放度、国際経験、外国語能力などである。

ⅸ 「秋丸機関」という戦争経済研究班が、有沢広巳東大教授や後に一橋大学学長となる中山伊知郎という著名学者を集めて作った報告書のことである（東大所蔵）。

ⅹ 日経新聞平成22年12月29日記事による。

ⅹⅰ 楽天の執行役員、開発ユニット新サービス開発・運用部部長、編成部副部長である樋口将嘉氏によれば、『日本人エンジニアの強みは「ベーススキルの高さ」「品質へのこだわり」「阿吽（あうん）の呼吸ができること」などがあります。海外、特に米国などの場合、ジョブ・ディスクリプション（職務記述書）で責任・権限の範囲、具体的な仕事内容、期待される結果などが明確になっており、逆にいうとそこに書かれていない「範囲外の仕事」はしない風潮があります。日本人の場合、ジョブ・ディスクリプションはありますが、そこに厳密に基づくというよりは、何のためにその仕事をしているか、というミッションや目的を意識して仕事を進めるという傾向が強いですね。』（「海外からみた日本人エンジニア」小平達也氏）

ⅹⅱ 『清貧に生きるべし−なぜ日本人は堕落してしまったのか？』　孔健／著　二見書房　1993年発行

ⅹⅲ 海外で働きたくない理由（複数回答）は「海外勤務1 件はリスクが高い」が５２％、「自分の能力に自信がない」が５１％と続いた。海外勤務に向けて不足している能力としては「語学力」が８９％に達した。

ⅹⅳ 英語公用語化の最近の動きは、楽天だけでなく、ファーストリテイリング（12年3月から英語公用語化）、双日（英語公用語化検討開始）、日本電産（部長の条件は、マルチリンガル）、野村ホールディングス（グローバル型社員は初任給54万2000円）、パナソニック（新卒の8割を海外で採用）、伊藤忠（英語でインターンシップ研修）などが目立つ。

ⅹⅴ 最近の日経ビジネス（2011年2月14日号）に「英語を公用語にする必然」と題して楽天野球球団社長の島田亨氏が寄稿をよせているのを見いだした。なかなか興味深い内容なのであるが、その最初の部分で島田氏は「当初は日本人同士が英語で会議することに違和感を覚えたが、すぐに慣れてしまった。今では会議だけではなく、日常会話まで英語でチャレンジしている部署もでているくらいだ」と述べている。NUS（シンガポール国立大学）中津良平氏はこれにかなり懐疑的な批評をしている。（中津良平のシンガポール通信2011年2月27日）

ⅹⅵ 日本文化の能楽を楽しむには源氏物語といった物語の素養が必要だが、英語文化では絵画や演劇の題材として登場する以外に、会話や本でのアリュージョンはかなり深いものがある。イソップ、聖書、ギリシャ神話とシェイクスピアを最低抑えておかないと英米人との会話には、キョトンとする場面がどうしてもでてきてしまう。ネイティブ英語と一口にいうが、簡単な言い回しでも、実は、教養、素養は深く広くないと、理解すらおぼつかない。ところで、Doubting Thomasってご存じですか ？

 「社内英語公用語」化論について

つい最近のことだが、楽天の三木谷浩史会長兼社長は、「2年後に英語ができない役員はクビだ」と言っていた。このときの週刊誌のメイン・タイトルは『世界であなたは戦えますか？グローバル人材になる方法』である。そこから、グローバル人材になるための必要条件として英語ができることを挙げていると読める。 ⅰ

楽天は日本企業であるし、市場も日本である（今のところは）。楽天のロゴも日本語であるし、デザイン・色味ともいかにも日本的なイメージである。このロゴがジャパンクールといえるかどうかは別論としても、市場も本店も日本であるなら、英語の必要はないといえそうだ。ところが、これにさかのぼること少し前に、楽天は米国進出を決めている。米Buy.comの買収で合意していてⅱそのための迅速な意思決定の必要がある。だから、「英語ができない執行役員は2年でクビ」論はスムースな経営上の意思決定をする必要に迫られて実施しているにすぎないともいえるだろう。

社内公用語も英語にする

その対象は、執行役員だけではない。三木谷社長は6月13日に社内公用語を英語にしたことも明らかにしている。「社内公用語を英語にする」ということの意味は、経営上層部の経営会議はもちろんのこと、一般社員による通常業務上の会議も英語で行うということである。執行役員の場合は2年間の猶予があるが、一般社員の場合はどうなのだろうか。

三木谷社長によると、「グローバルに展開していくんですから、業務進行上の支障があれば、降格せざるをえない。日本語のできない人が日本でビジネスをやっているようなものですよ。」ということである。

もちろん、楽天恒例の月曜朝会も英語で行われている。ところで、twitter上での噂話として、楽天では、英語化した後の社内一般の会議はすさまじい「ジャパニーズいんぐりっしゅ」の嵐でまともな英語を話せる人は、「気が狂いそうな」状況らしい。つまり日本人だけの会議でも英語でやっているということなのだが、さて実際「半分ネイティブ」と自称する三木谷社長の目には社員の英語での意思疎通のレベルがどのように映っているのだろうか、興味のあるところではある。

これは楽天だけの話ではない。スクエア・エニックスも海外戦略強化のために来年の東京採用のうち1割以上がアジア国籍になるだろうとtwitterであきらかにしている。ⅲ 　

また、それは新興企業だけではなく、伝統的な日本の大企業も同じである。たとえば日立製作所は海外売上高比率を現在の41％から50％超に引き上げる計画を持っている。そして今後3年間で売上高1．5兆円を増やすがそのけん引役が海外である。海外人員は毎年1万人（！）ずつ、増やしていき、総合職の50％を海外経験値のある人間にするという。 ⅳ　

そしてたとえば対米進出を目論む日本の中小企業にも同じような変化があるそうであるから、大企業ばかりではなく、グローバル化し市場を外国に求める中小企業にも一般社員の英語能力重視の動きが広がりつつあるのだろう。

そこで、インパクトのある話題である「日本企業が英語を社内公用語にしていくこと」の意味について、考えてみたい。

就業規則を英語にする

実際この状況を前にして一番深刻なのは、全く英語ができない社員かもしれない。彼らはどんどん退社していき、数年後には楽天は英語のできる社員ばかりになっている結果を見越しているのだろうという見方もある。

たぶん労務コンプライアンス上、業績評価項目の中にたとえば①TOEICやIETLSⅴの得点スコアを昇任条件にするとか、②こうした受験を毎年一回義務付けて2年以上で満たせなかったときは降格するなどの条件面での整備をはかり、③そのルールに沿って、新しい勤務体系（労使協定やガイドラインまたは就業規則）を策定し、役職員の同意のもとで新制度に移行することが必要だろう。

楽天では社員食堂ⅵのメニューも英語書きだが、もちろん、就業規則も英語にならなくては一貫しない。楽天での離職率は明らかにされていないものの、社内公用語英語化で、その離職率はさらにアップするかもしれない。ⅶ

「英語社内公用語化」に関する２つの定義

リモコン、タッチパネルなどを製造するＳＭＫ株式会社という会社がある。2001年４月から社内公用語に英語を導入することを決定した。同社が考える英語社内公用語化とは、海外との文書のやり取り、会議等について、原則英語を適用とすることである。2001年４月以降の社内文書は、原則英語表記とし、必要に応じ日本語の文書を作成することとした。

また、外国人が加わる会議は、社内会議であっても、原則英語で会議を進行することとしたのだ。

従って、この社内英語公用語化の定義によれば、日本人同士の会議の使用言語まで英語にすることは想定していないことがわかる。一概に「英語の社内公用語化」といっても、日本人同士を含む全面的英語化と、外国人が一人でも入った時は英語にするという微温的な英語化の2種類があることに注意する必要があるだろう。そうでないと前提を誤ることになる。だからこそ就業規則やガイドラインにその範囲を明確に記述しておく必要があるのだ。

英語社内公用語化は、人事労務管理の問題でもある

ＳＭＫの考える英語の社内公用語化とは、国際共通語である英語を社内でのビジネス上の共通語として位置づけ、海外との文書のやり取り、外国人の参加する会議及びその資料について使用する言語を原則英語とするものである。例えば社内文書については、2001年４月以降、原則英語表記とし、必要に応じた場合にのみ日本語の文書を作成することにした。

また海外事業所との会議（ＴＶ会議，音声会議）のような外国人が加わる会議では、資料を原則英語とし、議事の進行に英語を採用した。この場合、社内文書とは、以下のものをいう→a.社内資料　品質月報、生産関連報告、受注販売実績リスト、議事録など b.会社刊行物　社内報、社内規定などをいう。

また、英語を公用語にすることを契機に、以下の項目に注力して行く方針であるという。 それには、a.音声会議に現地スタッフの積極的参加の促進 b.海外事業所と本社等国内事業所との人的交流の促進 c.グローバル人材の採用 などが含まれる。

英語公用語化の使用基準の作成は「英語使用ガイドライン作成委員会」が行う。同委員会は、各部門の代表者が委員になり、英語使用に関する一般原則を策定する。具体的な運用方法は2000年12月に決定し、2001年４月１日から施行することとした。

また、同社は昇格審査において従来から英語能力を評価項目のひとつとしているが、絶対的に不可欠な条件（例えば、英語検定で一定点数以上をとらないと昇格資格自体がなくなる、といった条件）とはしていない。例えば技術者に最も重要なスキルは技術力そのものであり、英語はコミュニケーションの手段、という考え方に立っていることが注目される。英語を公用語化したあとでも、通訳を活用するなどの方法で英語ベースのコミュニケーションが成立していけばよく、当事者が英語で直接議論することを条件付けているわけではない。しかし、今後、海外とのコミュニケーションが増加するに従って、実際上、英語力の差が活動域の差、業務効率の差となってくることは十分考えられる。

実際英語でないと勝負にならない分野もある

最近、受注から出荷、工場での生産、経理処理等々に関し、コンピュータが資金と物量を一元的に処理する統合業務パッケージ（ＥＲＰ）を導入する企業が多くなっている。

この場合、RRPを全世界の事業所を結んだ全社一元的なシステムとするためには、全世界が同一の言語（もちろん、英語）により運営されなければならない。

単に数字つまりお金と物量をとり扱っているときは、英語といっても「英単語」の世界なので、「英語力」の問題は顕在化しないが、システムが拡張され、苦情処理とか顧客情報の管理、更には工場の運転マニュアルといった”文書”の世界に入ってくると英語によるコミュニケーションの問題が出てくる。

つまり、英語社内公用語として制度化する以前に、英語が組み込まれている仕事分野が存在しているのも事実である。しかし、そうだからといって、日本人社員全員が日本人同士でも全て英語でコミュニケーションしなくてはならない仕事上の要請があると断定するのも行き過ぎだと思われる。
（この稿、続く）

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（注）
ⅰ 週刊東洋経済2010年6月14日号インタビュー記事
ⅱ 米国デラウェア州法の規定により設立した買収用の100％子会社とこのBuy.comを合併させる方法をとる。合併は、6月末で、買収総額は2億5000万ドル。
ⅲ スクエア・エニックス和田洋一社長のtwitter発言。（INSIDEによる）
ⅳ 日立製作所菅原明彦人財開発部長による。（週刊東洋経済2010．6．19）
ⅴ ケンブリッジ大学による英語検定試験。
ⅵ 楽天の社員食堂は、朝昼ともに無料である。楽天の無料社員食堂は、三木谷社長のコメントにもあるように「労働者 対 雇用者という構図ではなく、社員をパートナーととらえないと、いい人材は集まらない」というモチベーション重視の姿勢のあらわれなのだろう。ジムもあるようなので、キャンティーンでの食事は朝昼晩無料、運動用ジムもあり、社員用プールもあり、という米グーグルの社内環境をモデルにしているようにも見える。
ⅶ 楽天は、単体：2,080人,連結：4,375人の会社であるが、2009年は新卒300人以上を、今年は400人を採用する。これだけみると、いかにも離職率が高いように見える。しかし、twitterで三木谷社長は「離職率は低いと思います。事業を拡大させています。」とコメントしている。 

社内セミナー方式（公開セミナーではありません。） 

ワークショップ方式（5名〜12名）

2日間

Effective Communication Tips

What is Communication?

The term ‘Communication’ has been derived from the Latin word ‘communis’ that means ‘common’. Thus ‘to communicate’ means ‘to make common’ or ‘to make known’. This act of making common and known is carried out through exchange of thoughts, ideas or the like. The exchange of thoughts and ideas can be had by gestures, signs, signals, speech or writing.

In short, communication is making your ideas and thoughts known to another person.

Why is communication effectively important?

Communication skills key to developing and maintaining strong friendships, networks and contacts. Employers often require employees to have effective communication skills, especially in service industries.

NON-VERBAL COMMUNICATION

According to Ethnologue, an encyclopedic reference, there are 6,909 known living languages in the world. It is impossible to be proficient in each of these languages, thus non-verbal communication becomes extremely important because we can speak without actually talking through nonverbal communication.

A lot of what we communicate to one another is nonverbal. Your body language is powerful in communicating. For example, maintaining eye contact during conversation is highly important, for it shows that you are ACTIVELY listening and interested in what your partner has to say.

The three second rule: When meeting people, make sure you keep eye-contact for three seconds when you first meet them. Sure, it sounds like a short time, but if you actually count 1, 2, 3, it seems longer than it is. Another way is to make sure you remember the eye colour of whomever you are talking to.

However, holding your eye-contact without any movement is too severe, you need to maintain eye-contact to show you are actively listening and interested, but not so much that it becomes a staring contest.

What matters in nonverbal communication?

Posture

-       Keep head up and alert, leaning forward. This shows your listener that you are interested in what they are saying. Also, do not slouch.

Movement and gestures

-       Remember to keep your arms uncrossed, crossed arms send out the message you are not interested.

Physical distance

-       Standing closer when talking to others shows your interested in their conversation

Eye contact

-       Making appropriate eye contact when talking is important. Remember the 3-second rule, or the eye colour rule.

Facial expression

-       People who smile are rated as being friendlier and approachable than those who do not smile, so smile as you shake hands with someone when you meet them for the first time.

VERBAL COMMUNICATION

What matters in verbal communication?

Speaking Clearly

-       Mumbling is hard to understand, speaking clearly prevents miscommunication.

Volume of Voice

-       You should speak loud enough that your partner is not straining their ears trying to hear you

Tone of Voice

-       Speaking with a confident tone sends the message that you know what your talking about

Breaking the Ice: Conversation Starters

 -       Introduce yourself with a handshake and smile.

-       Be general, do not get too personal. You can talk about something general like the weather, give them a compliment, or make an observation about your environment.

-       Ask open-ended questions versus closed ended questions. Ex. Do you like your job?” gives you a yes or no answer versus an opened ended question such as, “How did you get into your line of work?” If you get a response, you can ask more questions. Remember, generally, people like to talk about themselves if they feel the other person is showing genuine interest, so make sure your tone and body language suggests you are interested!

-       Remember, each person should be contributing about half the conversation. It is important to listen and participate equally.

Quotes on Communication

“To effectively communicate, we must realize that we are all different in the way we perceive the world and use this understanding as a guide to our communication with others.” Anthony Robbins

 “We have two ears and one mouth so that we can listen twice as much as we speak.” Epictetus (Greek philosopher associated with the Stoics, AD 55-c.135)